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スーパーでの酒類販売の技術の基本中の基本は、商品を大きく2つに分けることだ。 その一つは、「販売時に商品内容を伝えなくても売れるもの」で、ナショナルブランドのビールや日本酒などがそれにあたる。 もう一つは、「商品内容を伝えて初めて売れるもの」で、こだわりの地酒や焼酎、ワインなどがその類である。 この違いは、プライスカード一つをとっても異なり、前者を「内容非伝達型商品」として価格がはっきりわかることが求められる。後者は、品名・価格以上に内容が伝わることが要求され、「内容伝達型商品」と言える。 今後、酒類を店の“利益商材”とする戦略を採るならば、当然後者の「内容伝達型商品」が重要になってくる。たとえば、ナショナルブランドの商品を大量に仕入れた場合は安く販売できるが、大量仕入れができなかったときは、利益の得られる商品で利益を確保しなければならない。 このように酒類には“集客商材”と“利益商材”の側面がある。内容非伝達型のナショナルブランドを値下げ販売し、集客商材として効果的に利用する一方で、内容伝達型のこだわりの地酒やワインを販売して、店の利益につなげる。 また、他店と酒類売場を差別化させるためにも「他にないこだわりの商品」を置く必要がある。 ところが、内容表示型商品の販売技術についてほとんど解説されていないのが現状だ。 (次号へつづく)